株の始め方を5ステップで解説｜初心者が少額から始める手順

株の始め方は、証券口座の開設から入金・銘柄選び・注文・売却までの5ステップで進み、NISAを併用すれば少額かつ非課税から始められます。上場企業の個人株主数は延べ9,198万人と12年連続で増え（日本取引所グループ、2026年3月末時点）、株はすでに一部の人だけのものではありません。この記事では、初心者が一歩を踏み出す手順を順番に整理します。

株の始め方は何から始める？初心者がやることを5ステップで整理

株の始め方は「①証券口座の開設 → ②入金 → ③銘柄選び → ④注文 → ⑤売却」の5ステップが基本です。多くの手続きはスマートフォンとマイナンバーがあれば完結し、最初の口座開設さえ済めば、あとは同じ画面の中で売買を繰り返せます。まずは全体像をつかんでから、各ステップに進むと迷いにくくなります。

株を始める人は年々増えています。上場企業の個人株主数は延べ9,198万人となり、前年度から839万人増えました。2014年度以来12年連続の増加で、調査開始以来の最高を更新しています（日本取引所グループ「2025年度株式分布状況調査」、2026年3月末時点）。同じ時期に、NISA制度の整備やオンラインで完結する口座開設も広がりました。資産運用全体の中で株がどこに位置づくかは、資産運用の全体像を整理した完全ガイドもあわせて確認すると立体的につかめます。

5ステップの所要目安とつまずきやすいポイントは？

初心者がつまずきやすいのは、手続きそのものより「どこで手が止まりやすいか」を知らないまま進めてしまう点です。次の表で、5ステップの所要目安と、つまずきやすいポイントを先に整理しておきます。

ステップ	やること	所要目安	つまずきやすいポイント
①口座開設	ネット証券に申込・本人確認	最短即日〜数日	口座の種類（特定/一般/NISA）選び
②入金	証券口座へ資金を移す	数分〜即日	銀行連携の初期設定
③銘柄選び	買う会社を絞り込む	人による	情報が多すぎて決められない
④注文	株数・価格・注文方法を指定	数分	成行と指値の使い分け
⑤売却	利益確定・損切り	数分	売るタイミングの判断

5ステップの所要目安と初心者のつまずきポイントの整理（当社の受講サポート現場での相談傾向に基づく）

当社の受講サポートでも、相談が集まりやすいのは③銘柄選びと、④⑤の注文・売却の判断です。手続き自体は難しくないため、時間をかけるべきなのは「操作」より「選び方・売り方の考え方」だと押さえておきましょう。始める前に、口座を開く証券会社と、NISAを使うかどうかの2点を決めておくと、その後の手続きがスムーズに進みます。

ステップ1・2｜証券口座の開設と入金はどう進める？

証券口座の開設は、ネット証券にオンライン申込をして本人確認を済ませ、審査を通ると最短即日〜数日で完了します。必要なのはマイナンバー確認書類と本人確認書類で、開設後に銀行口座と連携して入金すれば、すぐに株を買える状態になります。ここでは口座の種類選びと入金までを整理します。

口座は3種類のどれを選べばいい？

証券口座には「特定口座」「一般口座」「NISA口座」があり、初心者は特定口座（源泉徴収あり）とNISA口座の同時申込が扱いやすい組み合わせです。特定口座（源泉徴収あり）は、利益が出たときの税金を証券会社が計算・納付してくれるため、原則として確定申告の手間がかかりません。一般口座は自分で損益を計算する必要があり、初心者には負担が大きくなりがちです。

NISA口座は、その中で得た利益や配当が非課税になる制度です。通常の課税口座では譲渡益・配当に20.315%の税金がかかりますが、NISAを併用すれば同じ売買でも税負担を抑えられます。ただし配当金を非課税で受け取るには、配当金の受取方式を「株式数比例配分方式」（配当金を証券口座で受け取る方式）に設定しておく必要があります。銀行口座や郵便局の窓口で受け取る方式のままだと、NISA口座で保有していても配当金には課税されるため、口座開設の手続きとあわせて設定を確認しておきましょう。NISA口座は1人1口座のため、証券口座の開設時に一緒に申し込んでおくと二度手間になりません。

口座開設に必要なものと所要日数は？

口座開設の申込には、マイナンバー確認書類（マイナンバーカードや通知カード）と、運転免許証などの本人確認書類が必要です。スマートフォンで書類を撮影してアップロードする方式に対応する証券会社が多く、最短で申込当日〜翌営業日に審査が完了します。郵送での本人確認を選ぶと、書類のやり取りで数日〜1週間ほどかかります。急ぐ場合はオンライン完結型を選ぶと早く始められます。

入金はどうやってする？

口座開設が完了したら、証券口座へ入金します。銀行のインターネットバンキングと連携する「即時入金」を使うと、数分で資金を反映できます。手数料の有無や対応している銀行は証券会社によって異なるため、申込前に確認しておくと確実です。最初は操作に慣れることを優先し、1万〜5万円程度の少額から入金して、買い注文の画面を実際に触ってみると流れをつかみやすくなります。

株はいくらから買える？少額で始める3つの方法

株は、単元未満株を使えば数百円から買え、少額で始める方法は「単元未満株」「単元株」「投資信託」の3つに整理できます。上場株式は原則100株（1単元）単位ですが、1株単位で買える単元未満株を扱う証券会社もあり、まとまった資金がなくても始められます。自分の予算と目的に合わせて選ぶのがポイントです。

非課税で少額から始める環境も整っています。NISA口座数は2,696万口座、買付額は累計63兆円に達し（金融庁「NISA口座の利用状況」、2025年6月末時点）、少額・非課税で株や投資信託を持つ人が増えています。少額から無理なく始めたい場合は、NISA口座の活用が前提になります。

単元未満株・単元株・投資信託はどう違う？

次の表で、少額で始める3つの方法を「最低必要額の目安・特徴・向いている人」で同じ観点から比較します。

方法	最低必要額の目安	特徴	向いている人
単元未満株（1株〜）	数百円〜数千円	値がさ株も少額で保有できる／注文方法・時間帯や優待・議決権に制限がある場合も	まず1株から試したい人
単元株（100株〜）	数万〜数十万円	株主優待や議決権が得やすい／必要額は株価×100	優待や配当をしっかり受けたい人
投資信託（100円〜）	100円〜	1本で分散、銘柄選びの負担が小さい	個別銘柄選びが不安な人

少額で株・運用を始める3手段の比較（各方法の最低必要額・特徴を横断整理）

3つは優劣ではなく役割が違います。まず操作に慣れたいなら単元未満株、優待や配当を狙うなら単元株、銘柄を1つに絞れないなら投資信託と、目的から逆算して選ぶと迷いにくくなります。より少額投資の選択肢を広げたい場合は少額投資非課税制度についてはこちらで制度面を確認できます。

手数料はどのくらいかかる？

株の売買コストは、証券会社や取引方法によって差があります。国内株式の売買手数料を一定の条件で無料としているネット証券もあり、少額から始めるハードルは以前より下がりました。ただし、単元未満株では売買手数料の代わりに実質的なコストが価格に上乗せされる場合や、注文できる時間帯・注文方法が限られる場合があります。始める前に、使う予定の証券会社の手数料体系と、単元未満株の取扱条件を確認しておくと、想定外のコストを避けられます。少額の取引ほどコストが利益に占める割合は大きくなるため、最初のうちは手数料の低い方法を選ぶことが結果的に効いてきます。

ステップ3｜初心者は銘柄をどう選べばいい？

初心者の銘柄選びは、株で得られる3つの利益（値上がり益・配当・株主優待）のうち何を狙うかを先に決め、身近で業績の安定した会社から絞り込むのが基本です。数千社の中からいきなり1社を探すのではなく、「目的」と「知っている会社」の2軸で候補を狭めると、判断しやすくなります。

株で得られる3つの利益から目的を決める

株の利益は、買った値段より高く売る「値上がり益」、企業から受け取る「配当金」、優待品やサービスがもらえる「株主優待」の3つです。値上がり益を狙うなら成長が期待できる会社、配当や優待を重視するなら安定して利益を出している会社が候補になります。まず自分がどの利益を優先するかを決めると、選ぶ会社の性格が定まります。

初心者が絞り込む観点は？

初心者が候補を絞るときは、業績が安定した大型株、配当利回りの高い会社、日常で使う商品やサービスを提供する会社、の3つの観点が入り口になります。特に効果的なのが「生活で使っている企業から1社に絞る」やり方です。たとえば毎日使うスーパーやスマートフォンのキャリア、よく行く外食チェーンなど、自分が消費者として知っている会社であれば、事業内容やサービスの評判を実感として理解できます。決算などの数字を初めて見るときも、知らない業種より格段に読み解きやすくなります。

具体的には、まず「よく使う会社」を3〜5社ほど書き出し、その中から売上や利益が数年にわたって伸びているか、配当を安定して出しているかを確認して1社に絞ります。株価が下がったときに「なぜ下がったのか」を自分の言葉で説明できる会社であれば、慌てて売らずに済みます。逆に、話題性だけで選んだ会社は、値動きの理由が分からず不安になりやすいため、最初の1銘柄には向きません。値動きの背景を理解できることが、初心者が相場に振り回されないための土台になります。

ステップ4・5｜株の注文と売却はどうする？

株の注文は成行注文と指値注文の2種類から選び、売却では利益確定と損切りのルールを事前に決めておくのが基本です。買うときも売るときも同じ注文画面から操作し、株数・価格・注文方法を指定して発注します。NISA口座内なら、売却で得た利益も配当も非課税になります（配当金は「株式数比例配分方式」で受け取る場合）。

成行注文と指値注文はどう使い分ける？

成行注文は価格を指定せず「いくらでもいいから今買う（売る）」注文、指値注文は「この価格以下で買う（以上で売る）」と価格を指定する注文です。次の表で違いを整理します。

注文方法	特徴	向いている場面	注意点
成行注文	価格を指定せず即約定を優先	すぐに約定させたいとき	想定より不利な価格で成立することがある
指値注文	希望価格を指定	価格をコントロールしたいとき	指定価格に届かず約定しないことがある

成行注文と指値注文の使い分け（注文方法ごとの特徴と注意点を整理）

初心者は、まず指値注文で「この価格までなら買う」と決めておくと、勢いで高値づかみをするのを防げます。急いで約定させたい特別な理由がなければ、指値から慣れるのが無難です。

売却の判断と税金はどうなる？

株を売るタイミングは、買う前に「目標の株価に達したら売る」「これ以上下がったら損切りする」というルールを決めておくと、感情に流されにくくなります。売却で得た利益（譲渡益）や配当には原則20.315%の税金がかかりますが、NISA口座内での売買益・配当は非課税です（配当金は受取方式を「株式数比例配分方式」に設定している場合）。まずはNISA口座の非課税枠の範囲内で始めると、税負担を気にせず売買の練習ができます。

株の始め方に慣れてきたら、株以外の資産に目を向けるのも選択肢です。たとえば不動産投資 初心者についてはこちらで、株とは値動きの性質が異なる資産の始め方を確認できます。

一連の注文・売却の要点は、「買う前に注文方法を決め、売る前に売却ルールを決める」という順番に集約されます。操作の速さより、事前にルールを持っておくことが失敗回避につながります。

株の始め方で初心者が失敗しないための注意点は？

初心者が失敗を避けるコツは、価格変動・信用・流動性の3つのリスクを理解し、余裕資金で少額・分散・長期を守ることです。株は元本が保証された商品ではなく、短期の値動きで一喜一憂すると判断を誤りやすくなります。始める前に、避けるべき典型的な落とし穴を押さえておきましょう。

知っておくべき3つのリスクとは？

株の主なリスクは、価格が上下する「価格変動リスク」、発行企業の経営悪化で価値が下がる「信用リスク」、売りたいときに売れない「流動性リスク」の3つです。これらをゼロにはできませんが、複数の銘柄や資産に分けて持つ「分散」と、短期の値動きに左右されず持ち続ける「長期保有」で影響を和らげられます。

ただし、分散していても短い期間ではマイナスになる年があります。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）「長期分散投資の効果」では、1年間で見ると投資元本を割り込んだ年がある一方、10年間保有した場合は元本割れがなかったと説明されています。1つの銘柄に資金を集中させず、生活に必要なお金とは切り離した余裕資金で始めることが基本です。

余裕資金と情報の付き合い方は？

株は、当面使う予定のない余裕資金で始めるのが鉄則です。生活費や近い将来に使うお金を投じると、値下がり時に売らざるを得なくなり、損失が固定されやすくなります。また、口コミやSNSの情報を参考にするときは、その評価が「何に対するものか」を先に確認する習慣が役立ちます。星評価やレビューには、商品そのものへの評価だけでなく、運営会社や販売姿勢など投資判断とは直接関係のない対象への声も混ざっていることがあります。情報源の性質を見極めてから取り入れることが、冷静な判断につながります。

ここで、株を「始めるべきか」という問いを客観的に見てみます。一般に「株は自分で始められる」と言われますが、判断材料はそれだけではありません。データ上は、個人株主数が延べ9,198万人と12年連続で増え、制度も整いました（日本取引所グループの調査、2026年3月末時点）。一方で、日本の家計金融資産は現金・預金が51.0%を占め、株式等は12.2%にとどまります（米国は株式等が41.5%。日本銀行「資金循環の日米欧比較」、2025年3月末時点）。この2つを重ねると、始める難易度はすでに下がっており、課題は「始めた後に続けられる設計」に移っていると読み取れます。判断の基準になるのは、口座を開けるかどうかより、少額でも自分のルールで売買を続けられる仕組みを持てるかどうかです。

一人で株を始めるのが不安なときはどう学べばいい？

一人での銘柄選びや注文に不安がある場合は、独学・書籍・伴走型の学習を、続けやすさで比べて選ぶのが現実的です。株の始め方は手続き自体が難しくない一方で、実際に注文画面を前にすると手が止まってしまうことがあります。学び方には費用ゼロの独学から、専門家と一緒に進める方法まで幅があります。

独学で足りる人、伴走が向く人は？

書籍やYouTubeでの独学は費用を抑えられますが、情報が断片的になりやすく、学ぶ順番を組み立てるのは自分の役割になります。実際に、伴走しながら学んだ人からは次のような声が確認できます。

「『投資は失敗する、怖い』という固定観念がはずれました。投資信託を購入するときも選び方を教えてくれながら見ていてくれるので、投資デビューできました」
── 30代女性（★5・Google Maps 口コミより／個人情報保護のため属性化）

「NISAにしても株式にしても投信にしても、購入まで寄り添って相談に乗ってくださいました。1人だと足踏みしてしまうところでしたが、この一歩はとても大きかったと思います」
── 女性（★5・Google Maps 口コミより／個人情報保護のため属性化）

一方で、「変わりたいと思う方にはおすすめ」としながら「すでに意欲があるのなら、お金の本を読んだりYouTubeでも十分とも思う」という声もあります（★4・Google Maps 口コミより）。いずれも当社スタジオ利用者の個人の体験であり、全体の傾向を示すものではありません。学び方は、自分がどれだけ主体的に続けられるかで向き不向きが分かれます。

伴走型で学ぶと何ができる？

当社のABCashは、家計管理からNISA・投資信託・株式までを専属コンサルタントがマンツーマンで伴走するトレーニングを提供しています。2026年5月時点で累計受講者は9万人以上です。2025年4月〜8月に受講した方へのアンケートでは、10段階中8以上の回答が95%でした。金融商品を販売せず教育を収益源とするため、特定の銘柄や証券会社をすすめることはありません。学び方を「始めてから続けられるか」で選ぶなら、伴走型は最初の一歩と習慣化を後押しする選択肢のひとつです。より少額から堅実に始めたい人は少額投資非課税制度についてはこちらもあわせて検討できます。

株の始め方に関するよくある質問

株の始め方について、検索でよく調べられる疑問に回答します。制度や金額は変わることがあるため、実際に始める際は各証券会社や公的機関の最新情報も確認してください。

Q. 株はいくらから始められますか？
A. 単元未満株を使えば数百円〜数千円から始められます。投資信託なら100円から購入できるサービスもあります。まとまった資金は必須ではなく、少額で操作に慣れてから金額を増やすのが安全です。NISA口座を使えば、得た利益や配当が非課税になります（配当金は受取方式を「株式数比例配分方式」に設定している場合）。

Q. 口座開設にはどのくらいかかりますか？何が必要ですか？
A. ネット証券のオンライン申込なら、最短で申込当日〜数営業日で開設が完了します。必要なのはマイナンバー確認書類と本人確認書類です。スマートフォンで書類を撮影してアップロードする方式に対応する証券会社が多くなっています。

Q. 初心者は成行注文と指値注文のどちらがよいですか？
A. 初心者は指値注文から慣れるのが無難です。指値は「この価格までなら買う」と価格を指定できるため、勢いで高値づかみをするのを防げます。すぐに約定させたい特別な理由がある場合のみ成行を使います。

Q. 株を始めるならNISA口座はどうすればよいですか？
A. 証券口座の開設時にNISA口座も同時に申し込むのが効率的です。NISA口座内の売買益・配当は非課税で、通常口座の20.315%の税金がかかりません。なお配当金を非課税で受け取るには、受取方式を「株式数比例配分方式」（証券口座で受け取る方式）にしておく必要があります。1人1口座のため、最初にどの金融機関で開くかは慎重に選びましょう。

Q. 株はスマートフォンだけで始められますか？
A. 多くのネット証券では、口座開設から入金、注文、売却までスマートフォンのアプリで完結できます。本人確認もスマートフォンのカメラで書類を撮影する方式が主流です。パソコンがなくても始められますが、決算資料などをじっくり読む際は画面の大きい端末があると便利です。

まとめ：株の始め方5ステップの振り返り

株の始め方は、①証券口座の開設 → ②入金 → ③銘柄選び → ④注文 → ⑤売却の5ステップです。手続きはスマートフォンとマイナンバーで完結し、単元未満株やNISAを使えば少額・非課税から始められます。時間をかけるべきは操作より、銘柄の「選び方」と、注文方法・売却ルールを決める「判断の準備」です。価格変動・信用・流動性の3リスクは、余裕資金での少額・分散・長期で和らげられます。全体像から確認したい場合は資産運用の基礎からの総まとめはこちら。なお、状況によって最適な進め方は異なります。個別の資産設計はファイナンシャルプランナー（FP）や金融機関へ、具体的な税額・申告の判断は税務署または税理士へご相談ください。