40代におすすめの資産運用をわかりやすく解説！同年代はどんな運用をしているのか？

「40代から投資を始めるのは遅いのではないか」と考える人も多いかもしれないが、40代からの資産運用は決して遅くはなく、始めるタイミングとして検討しやすい年代だ。

40代の資産運用では、投資信託や株式投資など複数の選択肢がある。

また、債券投資や不動産投資などの投資先もあり、自分の目的や資産状況によって最適な資産運用方法が異なる。

ただし、40代からの資産運用が有効であったとしても、リスク許容度や余剰資金の範囲内で投資をする必要がある。

そこで本記事では、40代で資産運用を始めるべき理由や運用を成功させるためのポイント、おすすめの相談先などについて詳しく解説する。

本記事を読み終える頃には、40代で資産運用を始めるべきポイントがわかり、自分に合った投資先を見つけられるだろう。

40代で資産運用を始めるべき理由とは

「40代から資産運用を始めても遅いのではないか」と考える人も多いかもしれないが、決して遅くはない。

むしろ収入基盤が安定している時期に差し掛かっているため、資産運用を始めるのに最適な時期だといえる。

40代で資産運用を始めるのに遅くない理由をチェックして、すぐにでも資産運用を開始することをおすすめする。

若年層よりも収入と貯蓄に余裕があるから

40代は20代や30代に比べて収入や貯蓄が安定しやすい年代であり、家計状況に応じて資産運用を検討しやすくなる。

仕事面においても昇格などにより管理職に就いている場合も多く、収入がアップしやすい年代だ。

これまでにコツコツ貯めてきた貯蓄を資産運用に回すと、資産が増える可能性がある。

また、普段の生活においても20代や30代で家計管理をしてきた経験から、最適な計画が立てやすくなる。

そのため、自分にとって最適な計画を立てつつ、貯蓄で貯めた余裕資金を資産運用に回すのが得策であるといえるだろう。

リタイアするまでに十分な期間が確保できるから

例えば60代までを見据えると、40代からでも20年前後の運用期間を確保しやすい。

資産運用は投資期間が長いほど資産が増える可能性があり、複利効果を活用した投資を続けられる。

例えば、50歳や60歳から資産運用を開始した場合と比べても資産額に大きな差が生まれ、老後への不安が解消される可能性が高い。

また、高齢になるまで働き続けなければならないという状況も避けられるため、老後に向けた選択肢が広がりやすい。

そのため、充実した老後を過ごすためにも、40代から資産運用を始めたとしても決して遅くはないといえるだろう。

生活環境の変化が多い時期だから

40代は20歳や30代に比べると収入基盤ができる傾向にある一方で、多くのライフイベントが発生する時期でもある。

40代で発生する可能性が高いライフイベントは、次の通りだ。

20代や30代で発生していなかった子どもの大学に関わる費用や住宅ローンの返済など、高額になる可能性が高い出費が多くなる傾向にある。

万が一、子どもの教育費や住宅ローンの返済を資産運用をした全額を充てられなくても、支払いの助けになる可能性が高い。

そのため、さまざまなライフイベントの変化に対応するためにも、40代から資産運用は決して遅くないのだ。

結論：資産運用は今すぐ始めるのがおすすめ

40代から資産運用を始めるのは、定年退職までの期間を考えたとしても効果的なタイミングだ。

ライフイベントによる変化が重なる時期にもなっており、長期的に資産を増やしたい際に最適な期間だといえる。

また、40代以降も働き続けるにしても収入が徐々に減少する可能性が高く、老後資金の確保にも役立つ。

また、資産運用をする際は決して高額から始める必要はなく、リスク許容度に合った金額から始めて問題ない。

人生の折り返し地点を迎える40代から資産運用を始めて、今後の資産形成に役立てることをおすすめする。

40代の資産運用におすすめの投資先

40代の資産運用では、投資信託や株式投資が代表的な選択肢の一つだ。

投資信託と株式投資に加えたおすすめの投資先を、本項で詳しく解説する。

投資信託

投資信託とは、多数の投資家から集めた資金を元手に投資のプロが運用して得た利益を分配する仕組みのことだ。

投資先は株式・債券・不動産など多様な金融商品が用意されており、自分に合った商品を選択できる。

また、投資のプロであるファンドマネージャーに銘柄選びを委ねられるため、40代で初めて投資する人にも利用しやすい。

一方で、商品によって値動きやリスクは異なるため、投資対象や運用方針を確認したうえで選ぶ必要がある。

短期間で大きな利益を狙うのは難しい場合もあるため、投資する前に特徴を把握しておこう。

株式投資

株式投資とは、上場企業の株式を保有しながら売却益や配当金で利益を狙う投資手法のことだ。

証券会社によっては国内株だけでなく外国株も取り扱っており、幅広い銘柄から選択できるメリットがある。

また、配当金や株主優待が取得できる場合があるなど、多くの恩恵が受けられる。

一方、特定銘柄に集中投資してしまうと暴落があった際に、大きな損失を被る危険性が高い。

そのため、株式投資をする際もセクター別に分散投資して、リスク分散をしながら進めるのが得策となるだろう。

債券投資

債券投資とは、国・地方自治体・民間企業などから資金を調達するために発行された債券を購入して、利子を受け取って元本を回収する投資手法のことだ。

債券は、国・地方公共団体などが発行する公共債、民間企業が発行する社債などの民間債、外国債券などに分類される。

一般に、公共債は信用リスクが相対的に低いとされる一方、民間債は発行体の信用状況によりリスクや利回りが異なる。

また、外国債券は為替変動の影響を受ける場合があるため、リスクを理解したうえで分散投資の一部として検討すると良いだろう。

そのため、リスクを抑えた運用を重視する人は、債券投資を選択肢に入れると良いだろう。

不動産投資

不動産投資とは、アパートやマンションなどの物件を購入した後に運用して、家賃収入や売買益を得る投資手法のことだ。

家賃収入を表す「インカムゲイン」と売却益を表す「キャピタルゲイン」の2種類があり、収益が得られる場合がある。

ただし、不動産現物を購入するのは高額になるため、不動産投資信託（REIT）などを通じて少額から不動産市場に投資できる商品もある。

少額から不動産市場にアクセスできることから、分散投資の選択肢として検討しやすい。

また、国内REITだけではなく、海外REITを購入すると投資先の分散に繋がるだろう。

40代の資産運用に成功するためのポイント

40代の資産運用は効果的に資産を増やすのに有効ではあるが、始める前に成功するためのポイントを把握しておく必要がある。

資産運用の効果を最大限に活かすためにも、本項で成功のポイントをチェックしておこう。

「長期・分散・積立」を軸に投資する

40代の資産運用に成功するために必須なのは、「長期・分散・積立」を軸に投資することだ。

短期間で大きな利益を狙う投資をすると大きなリターンが得られる可能性がある反面、大きな損失を被るリスクも高い。

そのため、資産運用は長期間にわたって積み立てるものだと考えて、無理のない範囲内でコツコツ積み立てることが重要だ。

積立期間が長いほど資産運用で得た利益を元本と合わせて再投資できる複利効果が高まり、資産増加に繋がる。

また、投資タイミングや銘柄を分散させることにより、市場が暴落した際でも慌てずに対応できるだろう。

目標額と目的を明確にして投資する

40代から資産運用を始める際は、目標額と目的を明確にしたうえで投資することが重要だ。

目標額や目的を定めないまま資産運用を始めると、普段の生活費が足りず困窮してしまう可能性もある。

また、「できる限り早く利益を得たい」と焦って投資をすると、元本が大きく減ってしまうリスクが高い。

例えば、老後資金を準備するための資産運用であれば、20年以上の長期運用を視野に入れる必要があるのだ。

必ずしも目標額に達するとは限らないが、事前に明確な目標や目的を定めておくと今後の資産を考えるうえでの羅針盤となるだろう。

投資する金融商品の特徴を理解する

40代から資産運用をする際は、投資する金融商品の特徴やリスクを理解しておくことが重要だ。

例えば、税制上の措置がある制度としてNISAやiDeCoがある。NISAは一定の範囲で配当所得や譲渡所得等が非課税となる制度で、iDeCoの掛金は所得控除の対象となる。

ただし、NISAやiDeCoで投資をしたとしても、元本割れするリスクがあることを頭に入れておく必要があるのだ。

そのため、投資する金融商品の良い側面だけではなく、悪い側面も把握しておくことが資産運用をする際の正しい姿勢である。

資産運用のメリットを最大限に活かすためにも、あらかじめ投資する金融商品の特徴を理解しておくと良いだろう。

40代が投資信託を買うなら税制優遇が受けられるNISAやiDeCoの活用がおすすめ

将来を見据えた資産形成を支援する制度として、NISAとiDeCoの2つがある。

NISAとiDeCoはメリットやデメリット、向いている人の特徴があるため、本項で詳しく解説する。

NISAを利用する際のメリット・デメリット

NISAを利用する際の主なメリットとデメリットは、次の通りだ。

メリット	デメリット
運用で得た利益が非課税 つみたて投資枠と成長投資枠が併用できる 非課税保有限度額（総枠）1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）	元本割れリスクがある NISA口座と他の口座で損益通算できない 損失が出た場合の繰越控除が適用されない

上場株式等の配当所得や譲渡所得等は通常20.315%の税率で課税されるが、NISA口座内で一定の範囲で得た配当所得や譲渡所得等は非課税となる仕組みだ。

また、つみたて投資枠（年間120万円）と成長投資枠（年間240万円）を合わせて年間最大360万円まで投資でき、非課税保有限度額（総枠）は1,800万円（うち成長投資枠1,200万円）とされている。

一方、NISA口座で購入できる商品には投資信託や上場株式等があるため、元本割れリスクが潜んでいる。

また、NISA口座内で生じた損失は、他の口座の利益と損益通算できず、繰越控除も適用されないことを把握しておく必要があるだろう。

NISAの利用がおすすめな人の特徴

NISAの利用がおすすめな人の特徴は、次の通りだ。

NISAにはつみたて投資枠と成長投資枠があり、投資経験や目的に合わせて活用しやすい。

また、短期的な利益を狙うよりも、中長期の視点で活用を検討する人も多い。

投資額は金融機関や商品により異なるが、少額から投資できる商品もあることから、コツコツ始めて投資資金を増やしていきたい人にも選択肢となる。

iDeCoを利用する際のメリット・デメリット

iDeCoを利用する際の主なメリットとデメリットは、次の通りだ。

メリット	デメリット
掛金が全額所得控除 老齢給付金を一時金で受け取る場合、退職所得とみなされる 受取方法（一時金・年金など）に応じて課税関係が定められている	受給開始可能年齢まで資金を引き出せない 元本割れリスクがある 加入に条件が設けられている

掛金が全額所得控除の対象となるため、所得税と住民税が軽減されるメリットが受けられる。

また、確定拠出年金法に規定する個人型年金規約に基づいて老齢給付金として支給される一時金などは、退職所得とみなされる。

一方、受給開始可能年齢まで途中解約や資金が引き出せず、自由度が低い点がデメリットとして挙げられる。

また、元本割れリスクがあることや加入に条件が設けられていることにも注意が必要だ。

加入には国民年金被保険者である必要があり、加入可能年齢は被保険者区分等により異なる（例：第1号・第3号被保険者は60歳未満、第2号被保険者は65歳未満）。

iDeCoの利用がおすすめな人の特徴

iDeCoの利用がおすすめな人の特徴は、次の通りだ。

iDeCoは受給開始可能年齢まで資金を引き出せない特性上、毎月安定した収入からコツコツ投資できる人に向いている。

また、自営業者やフリーランスは厚生年金がないため、退職金の代わりとして活用するのに有効だ。

iDeCoの掛金は全額所得控除の対象となることから、節税しながら資産運用をしたい人にも最適な投資であるといえるだろう。

40代の資産運用でよくある失敗とその対処法

40代から資産運用は効果的に資産を増やせる可能性がある一方で、特性を理解していないと思わぬ失敗をしてしまう場合もある。

資産運用に失敗しないためにも、本項であらかじめ失敗するポイントと対処法について学んでおこう。

リスク許容度を超える投資をした

40代の資産運用における失敗を避けるためには、リスク許容度を超える投資をしないことだ。

同じ40代といっても、年収・金融資産額・家族構成などによりリスク許容度が異なることを理解しておかなければならない。

例えば、教育資金や住宅ローンの返済に資金が必要にもかかわらず、資産運用の資金に回してしまうと生活が苦しくなるリスクがある。

また、資産運用の仕組みやリスクを理解せずにとりあえず始めてしまうと、怖くなって途中で投資を止めてしまうことにも繋がりかねない。

そのため、自分のリスク許容度を理解したうえで、明確な投資戦略の基で資産運用を進めることが重要だ。

余剰資金以上の投資をした

40代からの資産運用は、生活するのに必須となる資金を確保したうえで行うことが必須だ。

40代はさまざまなライフイベントから出費が重なる時期でもあるため、最低限の資金を確保したおく必要がある。

最低限の生活資金まで資産運用に回してしまうと、高金利な業者から借金をしてしまうことになりかねません。

また、お金の関係で家族との関係が悪化したり、精神的ストレスが溜まったりする危険性があります。

そのため、資産運用をする際は、必ず余剰資金の範囲内で無理なく進めることが重要だ。

相場の変動に振り回されて冷静な判断ができなかった

短期的に見れば相場の変動があるため、振り回されて冷静な判断ができない場合がある。

特に短期間で大暴落が発生した場合は資産額に大きな影響を与え、精神的ストレスがかかる可能性が高い。

そのため、40代から資産運用を開始する際は、「相場の変動はあって当然」という気持ちで臨む必要があるのだ。

また、長期分散積立投資を基本戦略としておけば、短期的な下落相場に振り回される心配がない。

相場の変動に振り回されないためにも、事前に計画を立てて長期的な視点で資産運用を行うのが重要だといえるだろう。

40代の資産運用はプロに相談しよう

40代の資産運用は自分だけでも始められるとはいえ、どのように進めるのかわからないと悩んでいる人も多いだろう。

初めての資産運用の不安を解消してくれる良い方法は、資産運用のプロに相談することだ。

資産運用のプロに相談すると最適な方向性を示してくれるため、安心して投資に取り組める。

次に紹介する40代の資産運用におすすめの相談先をチェックすれば、投資に関する不安を解消できるだろう。

40代の資産運用におすすめの相談先

40代からの資産運用は、最適な相談先を見つけることが成功のカギを握るといっても過言ではない。

40代で初めて資産運用を始める人におすすめの相談先を紹介するため、自分に合った信頼の置ける資産運用のパートナーを見つけるのに役立ててほしい。

証券会社

証券会社は、自社でも株式や投資信託などの金融商品を取り扱っている資産運用のプロだ。

金融機関の中でも多くの商品やサービスを取り揃えているうえに、資産運用に関する豊富な知識や経験を兼ね備えている。

また、対面やオンラインなどセミナーを開催している場合もあり、投資初心者から上級者まで利用しやすい体制を整えている。

長期的なサポートや市場分析レポートなどを積極的に提供してくれるなど、付加価値の高いサービスを数多く提供している。

ただし、手数料が比較的高めに設定されている点や、自社の利益目的の提案をしていないかなどの点に注意する必要があるだろう。

FP

FPは資産運用をはじめとして家計管理・ライフプラン・年金・ローン・保険など、生活に関わるさまざまな分野に精通しているお金のプロだ。

相談をする際は初回無料で受け付けている場合が多く、目的や状況に合わせて最適な資産運用の方法をアドバイスしてくれる。

また、実際に多くの顧客と接した経験値から生の話を聞けるため、自分が資産運用をする際の指標にもできるのだ。

ただし、相談できる範囲はFPや相談窓口の業務範囲により異なるため、具体的な銘柄の売買まで相談できるかは事前に確認しておこう。

そのため、どの銘柄を購入するかを決める際は、自分で選択する必要があることを理解しておこう。

IFA

IFAは独立系ファイナンシャルアドバイザーとも呼ばれ、特定の金融機関などに属さずに顧客の資産運用をサポートするお金のプロだ。

IFAの中には銀行・証券会社・保険会社などで経験を積んだ人が多く、豊富な知識と経験に基づいた最適な提案をしてくれる。

特定の金融機関に属していないため、中立的な立場から顧客に有益な情報を厳選して提供してくれる。

また、複数の金融機関と提携していることから、顧客の意向に沿った商品やサービスを提案できるメリットがある。

さらに金融機関のように担当者が急に変わるリスクも少なく、長期的なサポートを希望する場合に最適な相談先といえるだろう。

自分に合ったアドバイザーの選び方

40代の資産運用を成功に導くには、自分に合ったアドバイザーを選ぶことが先決だ。

自分に合った最適な資産運用をするためにも、あらかじめ本項を確認しておこう。

資産運用に関する豊富な知識や経験を持っている

資産運用は1歩間違うと大損失に繋がる世界であるため、豊富な知識や経験を持ったアドバイザーを選ぶことが必須だ。

40代でも資産運用に取り組むのが初めての場合はわからないことも多く、どのように進めれば良いのか迷う場面が出てくることが予想される。

選択に迷った際に良いアドバイザーと接しておくと、他人ではなく自分にとって最適なアドバイスをしてくれる可能性がある。

一方、知識や経験の少ないアドバイザーを選んでしまうと、適切なアドバイスが受けられず期待通りの資産運用ができない場合もある。

資産運用をスムーズに進めるためにも、投資に関する豊富な知識や経験を持っているアドバイザーを慎重に選択することが重要だ。

中立的な立場で最適なサービスを提案してくれる

信頼の置けるアドバイザーを選ぶ際は、良い側面だけではなく悪い側面も説明してくれる中立的な立場を維持していることが重要だ。

金融商品やサービスを紹介する際はメリットとデメリットのどちらもあるため、良い側面だけを押し出してくるアドバイザーは信頼できない。

一方、顧客にとってデメリットになる点を隠さずに正直に説明してくれるアドバイザーは、信頼が置けるのだ。

また、自分が知りたい商品やサービスを頑なに説明しようとしないアドバイザーは、自分の利益だけを求めている危険性がある。

そのため、顧客の利益を考えて良い側面と悪い側面の両方を包み隠さず説明しているかを、見極めていくことが重要だ。

長期的にサポートしてくれる体制が整っている

証券会社などの金融機関に相談する際は数年で担当者が変更になってしまう場合があるため、長期的なサポートをしてくれるかも重要なポイントとなる。

資産運用は数年といった短期的なスパンではなく、長期的なスパンで行われるのが一般的だ。

そのため、担当者が短期間で何度も変わる顧客の資産状況を十分に把握せず、独りよがりの提案をしてくる危険性もある。

また、アフターフォローをしてくれなかったことで運用に迷いが生じてしまい、損失を出してしまうことになりかねない。

アドバイザーを利用する際は転勤の有無や転勤後も変わらぬサポートをしてくれるのかを、入念に確認しておくと良いだろう。

幅広い商品やサービスが豊富に用意されている

アドバイザーを選ぶ際はサービスが行き届いている点だけではなく、幅広い商品やサービスを豊富に取り扱っているかもチェックしておく必要がある。

株式・債券・投資信託などのさまざまな商品やサービスが展開されており、目的や状況によって資産運用の最適解が異なる。

資産運用をする際に自分が希望する商品やサービスが提供されていないと、満足のいく資産運用をすることは難しい。

そのため、アドバイザーを選ぶ際は自分が投資したいと検討している商品やサービスを取り扱っているかを事前に確認することが重要だ。

なお、アドバイザーが強く勧めてくる商品やサービスがあったとしても、自分が納得できない場合は何度も吟味して決めるくらいでちょうど良いだろう。

40代から資産運用を始めて上手に資産を増やそう

40代から資産運用を始めるのは決して遅くなく、むしろ開始するのに最適なタイミングといえる。

なぜなら、若年層よりも収入や貯蓄が充実していたり、リタイアまでに十分な時間が取れたりするからだ。

40代へのおすすめの投資先は投資信託・株式投資・債券投資・不動産投資などがあり、投資信託や株式投資は代表的な選択肢の一つだ。

投資をする際は「長期・積立・分散」を軸として、焦らず時間をかけて資産を育てることが重要だ。

また、税制上の措置がある制度としてNISAやiDeCoがあり、NISAは一定の範囲で配当所得や譲渡所得等が非課税となる。iDeCoの掛金は所得控除の対象となる。

なお、多くの利益を得たいと考えるあまりリスク許容度を超える投資や余剰資金以上の投資をすると、資産を減らしてしまうリスクが高い。

そのため、リスク許容度や余剰資金の範囲内で投資を行うことが、重要だ。

資産運用は自分でも始められるが、安心して進めたい場合は投資のプロに相談するのも効果的な方法となる。

参考・出典

• 国税庁『No.1535 NISA制度（少額投資非課税制度）』（公表日/更新日：2025-04-01）
• 国税庁『No.1465 上場株式等に係る配当所得等の課税方式』（公表日/更新日：2025-04-01）
• 国税庁『No.1135 小規模企業共済等掛金控除』（公表日/更新日：2025-04-01）
• 国税庁『No.1420 退職金を受け取ったとき(退職所得)』（公表日/更新日：2025-04-01）
• 厚生労働省『i D e C oの加入可能年齢・受給開始可能年齢』（公表日/更新日：2024-11-08）