新NISAは40代からでも遅くない！積立額の目安・おすすめ銘柄を詳しく解説

「40代からの資産形成、今から始めても間に合うの？」「老後資金のためにどれくらい積み立てればいいの？」そんな疑問を持つ人は多いだろう。

2024年1月から適用された新しいNISA制度では、つみたて投資枠（年間120万円）と成長投資枠（年間240万円）を併用でき、非課税保有期間も無期限化した。非課税保有限度額は総枠1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円）とされている。制度の枠組みを理解して活用すれば、40代からの長期的な資産形成にも取り入れやすい。

この記事では40代から新NISAを始めるべき理由や、毎月の積立額の目安、おすすめの投資商品まで詳しく解説する。

これを読めば、あなたも20年後、30年後に向けた資産形成をスタートできるはずだ。

40代から新NISAで運用を始めるべき理由

定年までの期間が近づいてきた40代。「もう投資を始めるには遅い」と思うかもしれないが、そんなことはない。

むしろ、40代だからこそ新NISAを活用した資産形成が有効な理由がある。詳しく見ていこう。

新NISAを含むNISAの利用状況｜口座数は2,826万口座（2025年12月末・速報値）

金融庁が公表する「NISA口座の利用状況に関する調査結果」（2025年12月末時点・速報値）では、NISA口座数は2,826万口座とされている。

同じ公表資料では、NISA買付額（累計）は71.0兆円とされ、制度の利用が広がっている状況が示されている。

こうした利用状況をふまえると、40代からでも制度の特徴を押さえて長期の資産形成に取り組む選択肢は十分にある。

まずは制度の枠組みと自分の家計状況を整理したうえで、無理のない範囲から検討していこう。

• 出典：金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果の公表について（2025年12月末時点速報値）」
• 出典：金融庁「NISAの利用状況の推移（グラフ）」

40代が新NISAで資産運用すべき理由とは？

40代が新NISAで資産運用を始めるべき理由は以下の3つだ。

順に見ていこう。

子どもの教育・進学や住宅ローンの支払いに備えるため

40代は子どもの教育費や住宅ローンなど、大きな支出が続く時期だ。とくに以下のようなライフイベントへの備えが必要になるだろう。

とくに住宅ローンが変動金利の場合、今後の金利上昇によって支払額が増える可能性がある。

たとえば残高2,000万円、残期間20年の住宅ローンの場合、金利が1％上昇すると月々の返済額は約9,000円増加する。年間で約11万円の負担増となる計算だ。

金利動向によっては、住宅ローンの返済額が増える可能性もある。

新NISAでの資産運用は、こうした予期せぬ支出増加に備える「貯蓄の目減り対策」としても有効だろう。

老後資金を確保するため

老後には、医療・介護費、住居費などの支出が続くため、公的年金に加えて一定の資金を準備しておきたい。

40代から65歳の定年までの期間は約20〜25年間だ。この期間を使って計画的に資産形成すれば、老後資金づくりの選択肢になるだろう。

たとえば、月5万円を年利3%で20年間積み立てると、約1,640万円になる計算だ。

非課税で複利効果を最大限に活かせる新NISAは、40代からの老後資金形成に活用できるツールといえる。

非課税の恩恵を受けられる期間がまだまだ長いため

新しいNISA制度では非課税保有期間が無期限化し、NISA口座内で得た利益（売却益・配当等）は非課税となる。

40代の場合、定年までの約20〜25年間、さらに老後の資産運用期間を含めると30年以上の長期投資が可能だ。

前述のとおり、たとえば月5万円を年利3%で20年間積み立てると、約1,640万円になる。

NISAではなく預金口座に預けておいた場合は、多少の利息はあるものの元本は5万円×12ヶ月×20年で1,200万円となる。この差を得るためにも、早めに取り組むべきだろう。

40代はまず新NISAのつみたて投資枠から始めよう

新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つが用意されている。投資初心者の40代なら、まずはつみたて投資枠から始めるのがおすすめだ。

つみたて投資枠は年間120万円まで投資でき、長期・積立・分散投資に適した商品のみが対象となっている。

比較的リスクが抑えられた商品で、着実に資産形成を進められるのだ。つみたて投資枠のメリットは以下の3つ。

それぞれのメリットを詳しく解説する。

多くの証券会社で100円から気軽にスタートできる

「投資は大きな金額が必要」というイメージを持つ人も多いが、実際はそんなことはない。

つみたて投資枠は、投資信託を積立で買い付ける形で少額から始めやすい。

また、積立日も給料日後など自分の生活リズムに合わせて選べるため、無理なく続けやすい。新NISAは、まさに「40代からの資産形成」の入口として最適なツールだ。

「ドルコスト平均法」による安定運用が期待できる

つみたて投資枠のもうひとつのメリットは、定期的に一定金額を投資する「ドルコスト平均法」を自然と実践できる点だ。この方法には以下のようなメリットがある。

たとえば相場が大きく落ちた2020年の「コロナショック」時に投資を始めた人でも、その後の相場回復で利益を得られた例が多い。

一方で、このときの下落で「損切り（売却）」をした人は、この利益は得られず損失だけが残ったままだ。

価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点で投資を続けられるドルコスト平均法は理にかなっている。つみたて投資枠なら勝手に実践できるので、さっそく試してみよう。

手間やコストがかからない

仕事や家庭で忙しい40代。資産運用にかけられる時間や労力は限られているだろう。

しかし、つみたて投資枠は一度設定すれば、あとは自動的に積立が続く仕組みだ。市場の動向をチェックしたり、売買のタイミングを見計らったりする必要がない。

さらに、つみたて投資枠で購入できる投資信託は販売手数料が無料で、信託報酬（運用管理費用）も低めに設定されている。

多くのコストがかかる「運用型の保険商品」などと比較して、最終的なリターンも大きくなりやすいのだ。

40代は新NISAで毎月いくら積み立てる？

新NISAで資産形成を始める際、「毎月いくら積み立てるべきか」は多くの40代が抱える疑問だ。

結論から言えば、無理のない範囲で続けられる金額を設定するべきだろう。以下で具体的な積立額の目安について解説する。

無理に投資に回すのはNG！余剰資金の範囲内で

投資は必ず収益が出るわけではなく、元本割れのリスクもある。そのため、生活に必要な資金や緊急時の備えを超えて無理に投資するのはおすすめできない。

必要以上に投資に回すと、以下のようなリスクがある。

とくに40代は教育費や住宅ローンなど固定費の負担が大きい時期。まずは3〜6ヶ月分の生活費を確保してから、余剰資金で投資を始めるのがおすすめだ。

金額別：平均年利3%で30年間運用したときのシミュレーション

では具体的に、毎月の積立額別にどれくらいの資産形成が期待できるのか、シミュレーションしてみよう。ここでは年利3%で30年間運用できた場合の最終的な資産額を見ていく。

毎月の積立額	累計投資額	30年後の資産額	運用益
1万円	360万円	約583万円	＋約223万円
3万円	1,080万円	約1,748万円	＋約668万円
5万円	1,800万円	約2,914万円	＋約1,114万円
10万円	3,600万円	約5,828万円	＋約2,228万円

表からわかるように、毎月1万円の積立でも30年後には580万円以上になる可能性がある。また、5万円なら約2,900万円、10万円なら約5,800万円と、投資額以上の資産形成が期待できる。

40代から65歳の定年までは約20〜25年。この期間で考えると、月5万円の積立でもまとまった資産形成が見込めるため、老後資金づくりにも対策できるだろう。

自分の家計と老後の目標額に合わせて、無理のない範囲で積立額を設定するのがベストだ。

今すぐ大きな金額を用意できなくても、まずは少額からスタートし、収入アップや支出の見直しに合わせて徐々に増やしていく方法もある。

物価高で「お金の目減り」が起きる！少額からでも始めてみよう

物価が上昇する局面では、現金の購買力が目減りしやすい。

これは単に「モノの値段が上がる」だけでなく、「現金の価値が目減りする」ことを意味する。

たとえば年率2%のインフレが続くと、100万円の預金は10年後には約82万円相当の価値になってしまう。何もしなければお金の価値は確実に減っていくのだ。

少額でも資産運用をスタートし、インフレ率を上回るリターンを目指せば、お金の実質的な価値を守りながら増やすことが可能になる。

まずは月々5,000円や1万円といった少額から始めて、値動きの雰囲気を実感してみるのもよいだろう。

40代からでも「少額・積立・長期」という投資の基本を守れば、物価高に対抗できる資産形成は十分に可能だ。

新NISA・つみたて投資枠におすすめの商品は？【40代向け】

40代が新NISAのつみたて投資枠で運用を始める際、どんな商品を選べばよいのだろうか。

ここでは、つみたて投資枠で投資信託を選ぶときに見ておきたい比較ポイントを整理しよう。

比較項目	見ておきたいポイント	目安（例）	確認方法
信託報酬（税込）	長期ほど差が出やすいコスト	0.3%以下を一つの目安	目論見書・商品概要の費用欄
投資対象	世界分散型／米国株式中心など、分散の範囲	長期で続けやすい対象を選ぶ	投資方針・組入上位の確認
純資産総額	極端に小さいと繰上償還などのリスク	一定規模以上を目安にする	運用報告書・商品概要の純資産
分配方針	毎月分配型は長期運用に向きにくい	毎月分配型でない商品	分配方針・商品概要の確認
運用実績	短期の数字だけで判断しない	運用方針と値動きの傾向を確認	騰落率やベンチマークの比較

40代向けに特におすすめなのは、以下の点を押さえた商品だ。

これらの条件を満たす商品を中心に比較すれば、長期投資の基本に沿って銘柄を絞り込みやすい。

とくに低コストで分散投資ができるインデックス型の投資信託などは、長期で積み立てる方針とも相性がよい。

元本割れのリスクを抑えながら、中長期的な資産形成を目指したい40代。自分の投資方針に合った条件で比較し、無理なく続けられる商品を選ぼう。

まずは上記のポイントを参考に、自分の投資方針に合ったものを選んでみよう。

40代は新NISAの成長投資枠も併用しよう！

つみたて投資枠での資産形成に慣れてきたら、成長投資枠の活用も検討してみよう。貯蓄にまだ余裕がある場合や、ボーナスなどの臨時収入があるときは、成長投資枠を併用するのがおすすめだ。

つみたて投資枠と成長投資枠の主な違いは以下のとおり。

比較項目	つみたて投資枠	成長投資枠
年間投資枠	120万円	240万円
非課税保有期間	無期限	無期限
投資対象商品	積立・分散投資に適した一定の投資信託中心の商品のみ	投資信託、上場株式、ETF、REITなど幅広い商品
投資方法	積立投資が基本	一括投資、積立投資どちらも可能
リスク	比較的低～中程度	商品によってさまざま（高リスクも選択可能）

以下では、成長投資枠の具体的なメリットやおすすめの活用法を解説していく。

成長投資枠のメリットとは？

成長投資枠のメリットは以下の3つがある。

これらはつみたて投資枠にはないメリットだ。順に詳しく解説する。

より幅広い金融商品から投資対象を選べる

成長投資枠の最大の魅力は、投資対象の幅広さだ。つみたて投資枠が積立・分散投資に適した一定の投資信託中心の商品に限られるのに対し、成長投資枠では以下のような多様な商品に投資できる。

たとえば、特定の業界や成長企業に注目した投資や、高配当株を組み入れた配当狙いの投資戦略なども実現可能だ。より自分のスタイルに合った投資ができるだろう。

スポット投資・積立投資の両方に対応している

成長投資枠はボーナス時に一括投資するスポット投資も、毎月定額を積み立てる方法も選べる。たとえば以下のような活用法が考えられる。

自分の収入パターンに合わせた柔軟な投資が可能だ。無理のない範囲で投資効果を高められるだろう。

配当も非課税で受け取れる

成長投資枠では、株式やETFからの配当金もNISA口座内で非課税となる点も大きなメリットだ。通常、配当金には税金がかかるため、非課税で受け取れる点は魅力といえる。

たとえば年間5万円の配当金を受け取る場合、課税口座では税金が差し引かれるが、成長投資枠では非課税となる。

この差額でさらに投資すれば、複利効果によって長期的には大きな差がつくだろう。

成長投資枠のおすすめ活用方法

成長投資枠のおすすめ活用パターンを3つ紹介する。

リスクを抑えてリターンを増やすもよし、少しハイリスク・ハイリターンな戦略を取るのもよし。詳しく解説するので、自分のスタイルに合ったものを試してみてほしい。

つみたて投資枠と同じ銘柄を買い増してさらなるリターンを狙う

最も安全で効果的な成長投資枠の活用法のひとつは、すでにつみたて投資枠で購入している優良な投資信託を買い増すことだ。

この方法には以下のようなメリットがある。

つみたて投資枠で成果が出ている銘柄なら、単純に買い増したぶんだけ期待できる利益が増える。複数の銘柄を管理する手間と知識も不要で、初心者におすすめの方法だ。

積立投資に慣れてきたら、個別株やアクティブに挑戦してみる

つみたて投資の知識や経験が蓄積されてきたら、成長投資枠では少し攻めの投資にチャレンジしてみるのもよいだろう。たとえば以下のような投資先が考えられる。

全体の8割程度はインデックス型の投資信託で安定させつつ、2割程度を成長性の高い株式やアクティブ型の投資信託などに振り分ける戦略もおすすめだ。

安定性を保ちながらも、より高いリターンを狙えるだろう。

配当目当てで高配当銘柄の長期ホールドに活用する

40代からの資産形成では、将来の不労所得を意識した戦略もおすすめ。成長投資枠で高配当銘柄に投資して、できるだけ多くの分配金収入を非課税で受け取る戦略もアリだ。

高配当銘柄の例としては以下のようなものがある。

もちろん、配当だけでなく株価の値上がり益にも期待できる。とくに退職後の収入源として、非課税の配当収入は魅力的だ。余裕があればぜひ狙ってみよう。

40代が新NISAで運用するときの注意点

新NISAは優れた制度だが、利用する際にはいくつかの注意点もある。

40代からの資産形成で損をしないために、これから解説する3つのポイントを押さえておこう。

損失もないものとして扱われる！損益通算や繰越控除はできない

NISAは利益に対する課税がない代わりに、損失も税制上「なかったこと」として扱われるのが特徴だ。つまり「損益通算」と「繰越控除」の制度が使えない。順に詳しく解説していく。

損益通算とは

損益通算とは、投資で生じた利益と損失を相殺する仕組みだ。NISA口座で損失が出ても、他の口座（特定口座など）の利益と相殺できない。

たとえば、A株で10万円の利益が出て、B株で15万円の損失が出た場合を見てみよう。

上記のような損失が大きい場合、課税口座なら他の口座の利益と相殺できるぶん、税負担を抑えられる。

一方でNISA口座は損失を他の口座の利益と相殺できないため、課税口座と比べて税制上の調整はできない。

もちろん、NISA口座で利益が出て非課税の恩恵が受けられれば、損益通算で損をするリスクとは無縁だ。

慣れないうちは、あまり値動きが大きいリスキーな銘柄には手を出さないほうがよいだろう。

繰越控除とは

繰越控除とは、投資で生じた損失を最大3年間繰り越して、将来の利益と相殺できる制度だ。通常の特定口座では、たとえば今年発生した損失を、来年以降3年間の利益と相殺できる。

しかしNISA口座では繰越控除も適用されない。NISA口座で生じた損失は、将来に持ち越して税金を軽減するために使えないのだ。

そのため短期的な値動きを狙った取引や、高リスクな商品への投資は、損失が生じた場合のデメリットが大きくなる可能性がある。

NISA口座では、長期的な成長が期待できる銘柄に投資するのがおすすめだ。

「ハイリスク・ハイリターンの狙いすぎ」に注意！まずは人気の投資信託がおすすめ

40代からの資産形成では、残された時間が20〜25年程度と、20代や30代に比べると短い。

そのため「短期間で大きなリターンを得たい」という気持ちから、リスクの高い投資に手を出してしまう危険性がある。資産を増やすはずが、ほとんど失ってしまっては本末転倒だ。

まずは人気のインデックス型投資信託のように、低コストで分散投資ができる銘柄が40代の資産形成に適している。

ランキング上位の人気ファンドから始めて、投資経験を積んだ後にリスク許容度に応じて投資先を広げていく戦略を取ってみよう。

焦ってNISA枠を使い切らなくてOK！投資は「余剰資金」で

新NISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円と大きな非課税枠が用意されている。これを見て「枠を使い切らないともったいない」と考える人もいるかもしれない。

しかし、投資はあくまで余剰資金を使って取り組むべきものだ。無理に枠を使い切ろうとして、生活資金まで投資に回してしまうのは危険といえる。

非課税枠は毎年更新されるため、急いで今年の枠を使い切る必要はない。

40代は教育費や住宅ローンなど固定費の負担が大きい時期。とくに3～6ヶ月分の生活費と、直近3～5年程度の教育費や住宅関連費用は残して、余った分で投資に取り組むようにしよう。

40代で新NISAを始めるなら！悩んだときはプロに相談

資産運用を始めるにあたって「どの銘柄を選べばいいのか」「いくら積み立てるべきか」など、悩みは尽きないものだ。

とくに40代からのスタートでは、20代や30代と比べて、できるだけ短期間で利益が出る効率的な資産形成が必要になる。

そこで、証券会社やIFAのようなプロのアドバイスを受けながら、短期間での成功を目指すことも検討しよう。

以下では、プロに相談しつつ新NISAに取り組むメリットを解説する。

専門知識・経験を活かしたアドバイスで不安なく始められる

金融のプロは市場動向や商品に関する深い知識を持っている。プロのアドバイスを受けることで、以下のようなメリットが得られるだろう。

とくに金融リテラシーに自信がない人や、投資がはじめてで不安を感じる人は、プロのアドバイスを受けることで安心感が段違いに上がるはずだ。

「目的・経済状況に合った資産配分」を教えてもらえる

資産運用で最も重要なのは、自分の目的やリスク許容度に合った「資産配分」だ。プロのアドバイザーは、以下のような観点から最適な資産配分を提案してくれる。

たとえば子どもの教育資金が必要な人、老後資金を貯めたい人、住宅ローン返済と並行して投資する人など、状況に応じて最適な戦略は異なる。

その点、プロは個別の事情を踏まえた、オーダーメイドの提案をしてくれるのだ。

銘柄リサーチなどの時間・手間をかけなくて済む

仕事や家事・教育で忙しい40代は、なかなか自分で投資商品を調査・分析する時間を確保できない。

プロは日々市場を分析し、膨大な情報から本当に必要な情報だけを厳選して提供してくれる。

定期的な運用状況のレビューや、必要に応じた投資配分の見直しも提案してくれるため、忙しい40代でも経済状況に合った効率的な資産運用が可能になるのだ。

自分に合ったアドバイザーを見つけて、40代からの資産形成を不安なく進めていこう。

新NISAは40代からこそ始めるべき！今日からでも遅くない資産形成を

40代からの新NISA活用は決して遅くない。むしろ、収入が安定し経済的な余裕が生まれる40代だからこそ、効果的に活用できる制度だ。

金融庁の公表では、NISA口座数は2,826万口座（2025年12月末時点・速報値）となっており、制度の利用は広がっている。

40代はまずつみたて投資枠からスタートし、余裕がある人やボーナスの一部を使える人は、成長投資枠で買い増しするとよい。

元本割れのリスクを抑えたまま、無理のない長期的な資産運用が可能になるはずだ。

「そうはいっても、不安で第一歩が踏み出せない」という人も多いだろう。事実、新NISAに限らず「投資」にはリスクがつきものだからだ。

そこで、証券会社やIFAのようなプロのアドバイスをもらいながら新NISAを始めるのもおすすめ。

損失を出したくない人や、決めている目標資産額をクリアするためのアドバイスがほしい人は、プロに相談して不安を解消してから新NISAを始めてみよう。

参考・出典

• 金融庁『NISA口座の利用状況に関する調査結果の公表について（2025年12月末時点速報値）』（公表日/更新日：2026-02-18）
• 金融庁『NISAの利用状況の推移（グラフ）』（公表日/更新日：2026-02-18）
• 金融庁『令和５（2023）年度税制改正について－税制改正大綱における金融庁関係の主要項目－』（公表日/更新日：2022-12-23）